◎ECサイトの構築方法選びで重要な売り上げ規模の視点

ECサイトを構築する方法には、ASP型、パッケージ型、フルスクラッチ型、EC-CUBEを代表とするオープンソース型の大きく分けて4つの選択肢があり、それぞれ比較するとコストやカスタマイズできる幅も大きく異なります。ECサイトの構築方法の選択が難しいのは、ECサイトに必要な機能が事業の成長とともに変化していくことです。立ち上げ時には最適だった方法が、売り上げが伸びた段階では物足りなくなるということも珍しくありません。国内でのEC市場は拡大を続けており、市場の成長とともにEC事業者間の競争も激しく差別化が難しい時代になっています。ECサイトの本質的な難しさは作ることよりも育てることです。

はじめは、商品を並べて販売できれば十分でも、売り上げが伸びるにつれて、さらに細かくカスタマイズしたいという声や、顧客データを活用したマーケティングを行いたいといった課題がでてくることで、求められる機能が増えてきます。こうした課題に対応するためにASP型からオープンソース型へというようにプラットフォームを乗り換える場合、大きなコストと労力を失うことになるのです。たとえば、データ移行やSEO評価のやり直し、さらにURLの変更に伴い、以前のサイトを訪れた顧客が自動で新しいサイトに転送される仕組みのリダイレクト設定などがあります。一般的にはECサイトのリニューアルは3年から5年程度が目安とされていますが、構築方法を間違えるとより短い期間で乗り換える必要がでてくることが心配です。とりあえず始めるという所から、売り上げを伸ばす発想へと視点を切り替えることが大切で、ECサイトの構築方法はビジネスの売り上げ規模によって考える必要があります。

◎ECサイトの構築方法の比較

ASP型は、クラウド上のプラットフォームをレンタルして利用する方式です。初期費用が無料から数万円と低コストで導入でき、最短当日から数週間でECサイトを開設できるスピード感が最大の魅力となります。サーバー管理やセキュリティ対策はASPの販売元であるベンダーが行うため、専門知識がなくても運用が可能です。デメリットは、カスタマイズの自由度が低く、独自機能の実装が難しい点にあります。売り上げに応じた従量課金が発生し、事業が成長して売り上げが増えるほどランニングコストも増加するため、年商1億円未満の小規模事業者におすすめです。

ECパッケージ型は、EC専用のソフトウェアを自社サーバーやクラウドにインストールして利用する方式になります。柔軟なカスタマイズが可能で、システムとの連携もスムーズです。中規模から大規模のECサイト運用に適しており、安定した売り上げを見込める中堅企業に向いています。デメリットは初期費用が数百万円からと高額で、開発期間も数ヶ月から半年以上かかり、専門知識を持つ人材や開発パートナーが必要となるため、導入のハードルが高めになることです。フルスクラッチ型は、ゼロから完全に独自開発する方法です。究極の自由度を持ち、独自のビジネスモデルに完全対応でき、競合との差別化を測りたい大規模法人に向いています。開発コストが数千万円からと高額で、開発期間も1年以上かかることが一般的です。高い技術力と継続的な保守負担が必要になるため、特殊な商材や複雑な業務フローを持つ企業以外にはおすすめしにくい選択肢となります。

オープンソース型は、ソースコードが公開されているソフトウェアを利用する方式です。オープンソース型のなかでは国内でEC-CUBEがもっとも有名で、35,000店舗以上の導入実績があります。オープンソース型のEC-CUBEはライセンス料が無料で、オープンソースならではの高いカスタマイズ性を持ちながらコストをおさえられるのがEC-CUBEの最大の特徴です。EC-CUBEならオープンソースの柔軟性をいかしてあらゆる規模のECサイトに対応しています。EC-CUBEを導入することで、オープンソースのメリットである特定の会社の制約に縛られるベンダーロックインも回避できます。

◎売り上げ別に見る最適な構築方法の選択

ECサイトの構築方法は、現在の売り上げだけでなく、今後どのように成長させていきたいかという視点で比較することも重要です。売上規模ごとに考え、それぞれの段階に適した構築方法を比較します。

まだ販売する商品が世の中でどれくらい売れそうかということを確かめている段階や、個人事業主として小さくスタートを切る段階では、ASP型で十分対応が可能です。初期費用0円や月額無料のプランも多く、商品登録から販売開始まで数日で完了します。デザインテンプレートもあり、ECサイト構築の知識がなくても見栄えの良いショップを作ることが可能です。この段階では複雑な機能は必要なく、まずは販売の実績を積み、顧客の反応を見ながら商品ラインナップやターゲットを絞っていくことが重要となります。ASP型は始めやすい反面、事業を育てにくいという特性を持っているため、事業が軌道に乗り次のステージへ進もうとした際に、ASP型の制約が見えてくるケースが多いです。テスト販売の時期であっても将来の成長を見据えて、データが持ち出せるか、プラットフォームの移行が容易かは確認しておく必要があります。

売り上げが年商1,000万円程度から5,000万円程度と安定してくると、顧客に合わせた体験を作りたくても、テンプレートの範囲でしか変更できないことで、ASP型の限界が見えてきます。定期購入の頻度を細かく設定したいといった内容から、法人の顧客向けに価格表示や掛け払いに対応したい、自社の在庫管理システムや受注管理と自動連携させたいなど、柔軟に対応できる機能を求めるようになるからです。ASP型で無理に対応しようとすると運用が複雑になりがちで、ユーザーのサイトの使い勝手が悪くなり、機会損失を生み出すことにつながります。ASP型と比較してパッケージ型は、数百万円という大きな設備投資に踏み切るにはまだ早いという状況です。ライセンス料が無料で高いカスタマイズ性を兼ね備えたEC-CUBEなどに代表されるオープンソース型なら、ASP型と比較して独自機能を自由に導入でき、事業の成長にあわせて段階的に機能を拡張していけます。

年商が5,000万円を超えてくると、ECサイトは商品を売る場所から、売り上げを伸ばしていくための中心的な事業へと役割が変わるものです。顧客のデータを活用して連携させるCRM連携や基幹システムとの自動化など、より高度な要件が求められるようになります。ソースコードが公開されたオープンソース型なら、外部システムとの連携やAPI開発も自由です。オープンソースとプラグインの活用で開発期間の短縮も可能です。オープンソースで構築した際のデータはすべて自社資産として保存でき、将来的な分析機能の構築やAI活用も実現が可能です。オープンソースと比較してフルスクラッチなら何でも導入できますが、数千万円からの高額な開発コストと1年以上の長い開発期間がかかります。オープンソースと比較してパッケージ型なら高機能ですが、システム提供元の仕様に縛られやりたいことが制限される場合が多いです。このように3つの事業規模を通して見てみると、事業の規模が大きくなるほどに求められる自由度とコスト効率を両立できるのはオープンソース型であることがわかります。

◎オープンソースで構築するならEC-CUBE

EC-CUBEは、国内でもっとも利用されているオープンソース型のECプラットフォームです。大小問わずさまざまな業種でオープンソース型のEC-CUBEが採用されており、2006年のEC-CUBEリリース以来、オープンソースとして20年の運用実績を誇ります。オープンソースのEC-CUBEは、ライセンス料が一切かかりません。ECパッケージ型で構築すれば数百万円かかる費用をオープンソース型のEC-CUBEなら大幅におさえることができます。残りの予算でEC-CUBEの得意なデザインのカスタマイズやマーケティング施策に投資して、より効果的な運用の実現がEC-CUBEで可能です。EC-CUBEは売り上げに応じた課金もないため、EC-CUBEならランニングコストが増加しにくいのも魅力です。

オープンソースのEC-CUBEは、専門企業と連携した定期的な脆弱性検査を実施しており、発見されたEC-CUBEの脆弱性情報はすべて公開されています。さらにISO27001認証を取得しているEC-CUBEなら、国際基準に基づいた情報管理が徹底されていることも特徴です。6万人以上が登録するEC-CUBEの公式コミュニティでは、オープンソースのEC-CUBEならではのさまざまな情報を共有することもでき、安心してEC-CUBEでECサイトの運用ができます。EC-CUBEは不正検知サービスやWebサイトへの攻撃命令を防ぐクラウドWAFなど、EC-CUBEと外部セキュリティサービスとの連携も充実しているため、多層的なセキュリティ体制の構築が可能です。EC-CUBEはソースコードが公開されていることにより、自社のビジネスにあわせたカスタマイズが実現できます。EC-CUBEで個人客向けのBtoCはもちろん、企業向けのBtoBの機能を導入して企業独自の販売フローや会員制度にもEC-CUBEで対応可能です。

EC-CUBEの公式オーナーズストアでは、350種類以上のEC-CUBE用のプラグインが提供されており、決済機能、配送連携、マーケティングツールなどの必要な機能の追加が簡単にできます。EC-CUBEはオープンソースであることと、EC-CUBEにプラグインを入れることで何もない状態からの開発が不要なため、結果的に開発コストを節約できるのがEC-CUBEの特徴です。EC-CUBEならデータは完全に自社の資産として管理でき、データを移行して開発会社を変更することも簡単です。

◎まとめ